転勤を断ったらクビになるのか？ - 銀行員よ、後悔しないから転職しな

天福（てんふく）です。
あなたの働いている会社は転勤という制度はありますか？あなたの勤めている会社の規模が大きければ大きいほど、全国や海外に拠点があるため、転勤の頻度も多いのではないでしょうか。

当ブログの読者は銀行員が多いでしょうから、総合職ならば転勤の頻度も多いと思います。

今回の記事では「転勤」について色々と考えてみたいと思います。「転勤の有無」「転勤頻度の多い少ない」は働く会社を選ぶ上で、極めて重要度が高い項目です。決して軽視しないでください。

あえて説明する必要はないかも知れませんが「転勤」とは下記の意味です。

転勤（てんきん）とは、労働者を同じ会社内の異なる勤務場所に配置転換すること。使用者が労働者に転勤命令を行う場合には、原則として根拠が必要となるが、就業規則の規定などをもって使用者に広範な人事権が認められている。

引用元：転勤 - Wikipedia

簡単にまとめると、勤めている会社の命令で勤務地を変えられることです。労働者にとっては大半の場合「勤務地の変更＝居住地の変更」となるわけです。

日本企業の中で転勤という制度はどれだけ採用されているのでしょうか。

「転勤がある会社」と「転勤がない会社」の割合を調べてみました。独立行政法人労働政策研究・研修機構がデータをまとめていたので、要点だけ抜粋します。

調査対象となった1,852社のうち、501社が転勤はほとんどない(転勤が必要な事業所がない)と回答しています。割合にすると転勤がほとんどない会社は全体の27％程度です。

「ほとんどない」と回答した会社の割合ですので「全くない会社」となると、もっと比率は低くなるでしょう。日本では「転勤あり」の会社が大多数を占めることがわかります。

参考元：「企業における転勤の実態に関する調査」

上記は20代～50代の男性600名(既婚者300名、未婚者300名)を対象とした「できれば一生、現在住んでいる地域に住んでいたいか？」との問いに対するアンケート結果です。「はい」と答えた人が年代、既婚・未婚を問わず最も多いという結果です。

一方、前述の通り日本では「転勤あり」の会社が大多数なわけですから、会社と社員との間でミスマッチがうまれていることがわかります。これは、日本の労働環境の大きな問題の１つだと思います。

ちなみに海外ではどうなのかと言うと「転勤」なんてものはほとんどありません。

外国人は一般的に地元・家族と離れるのを極端に嫌う人が多く、転勤は制度として一般化していない会社が普通です。ましてや既婚者の単身赴任など、有り得ない程に異常なことなのです。

また海外では仮に転勤があったとしても、トップクラスの幹部を子会社に派遣するような場合がほとんどです。

いわゆるヒラ社員の転勤なんて本人の希望以外では、まず無いでしょう。

転勤に関する考えは、会社と社員の間にミスマッチがあることをデータは教えてくれています。では、転勤を断るとどうなるのでしょうか？実はこの問いにはしっかりとした答えがあります。

「転勤は立派な人事命令なので、転勤を断ることは会社にとって解雇事由になる。」

転勤を断ったことを理由に、クビにされても文句を言えないのです。

「クビにされるのならば大人しく転勤を受け入れるしかないか…」と思った人もいるでしょう。しかし、本当にそれで良いのか、一度真剣に考えてみるべきです。

あなたは何のために働くのですか？愛する家族や大切な友人、居心地良い地元と離れてまで、現在の会社にしがみついて働く理由が本当にあるのでしょうか。

また、当たり前のことですが、人事異動として命じられるまでに上司とコミュニケーションをとって転勤を回避できれば、ベストでしょう。

「転勤は嫌だけど、クビにされると次の働き口が見つかるのか不安」という人は転職サイトに登録しておくことをおすすめします。（たとえ、転職するつもりがなくても）

いろんな会社からあなたにアプローチがあり、自信になるはずです。条件の良い仕事って、意外とたくさんあるものですよ。

もちろん、転職サイトに登録して最初から「転勤なし」の求人を探すのも良いでしょう。

天福も転勤を嫌って、銀行員から転職しました。同じような悩みを抱えている人に、この記事が届けは幸いです。

以上。天福でした